近年、SNSを活用している企業が増えています。SNSは手軽に利用することができ、たくさんの人に情報を届けることができます。
本記事では、医療・介護業界においてSNSを活用するメリットとリスクについてご紹介します。
合わせて、SNSの活用方法やおすすめのSNSもご紹介しますので、ぜひ最後まで読んでみてください！
SNS活用で得られるメリット
幅広い年代へのアプローチ
SNSの利用者は年々増えてきており、拡散力があります。また、様々な場面で目にすることが多いため、幅広い世代へアプローチすることができます。
幅広い人にアプローチできることで、採用にも効果的なことに加え、集客に繋げることも可能です。
自社の雰囲気を伝えやすい
SNSは写真・動画・文章を通して、現場の様子やスタッフの人柄など自社の雰囲気を伝えやすいのがメリットです。
例えば、求人ボックスは伝えられる情報の科目が決まっているため、自社に雰囲気を伝えにくいです。
対して、SNSは伝えられる情報の科目が決まっていないので、好きな情報を好きなだけ伝えることができ、スタッフの採用に繋がりやすいです。
もちろん集客にも繋がりやすく、現場の様子・スタッフの人柄をSNSを通して知ることができれば、施設の利用を検討している方に安心感を与えることができます。
採用活動のコスト削減
SNSは無料で利用できるものがほとんどなので、他の採用手法と比べると大きくコストを削減することができます。
そのため、採用にコストをかけることができない企業の方には特におすすめです。
運用が簡単
SNSは誰でも使えるように、操作が比較的簡単にできる仕組みになっています。
また、近年SNSの利用は日常的に行われるようになってきているため、利用できる方も増えてきています。
長期的な運用は必要になりますが、運用方法はシンプルで簡単、スマートフォンからでも更新することができるので、手軽に運用し始めることができるのが特徴です。
SNS活用のリスクとは
SNS活用には様々なメリットがありますが、注意しなければならないこともあります。
利用者の写真を本人の承諾なしにSNSに投稿してしまうと、以下4つの規則に違反してしまう危険性があります。
1.個人情報保護法に違反する
2.人権侵害の恐れがある
3.就業規則の懲戒事由に当てはまる恐れがある
4.利用者との契約違反になり債務不履行となる
1.個人情報保護法に違反する
利用者を特定できる写真をSNSに投稿すると、個人情報の漏洩になってしまうため、医療・介護事業者としての個人情報漏洩防止義務違反になってしまう可能性があります。
2.人権侵害の恐れがある
本人の了解なしに他人の容姿を撮影することは人権侵害（プライバシーの侵害）として不正行為に当たります。
人権侵害として訴えられてしまうと、損害賠償金を請求されてしまう恐れがあります。
3.就業規則の懲戒事由に当てはまる恐れがある
SNSで違反行為をしてしまい、結果として会社に損害を与えたり信用を害する行為を行なった場合、服務規律違反となり懲戒の対象になってしまう場合もあります。
4.利用者との契約違反になり、債務不履行となる
契約書には必ず「秘密保持」という条項が盛り込まれています。
そのため、SNSで違反行為をしてしまうと、この条項に違反したことになり契約違反として損害賠償金を請求されてしまう恐れがあります。
たくさんの人が利用しているSNSは、自分が知らない間に色々な所に拡散されていくという大きなリスクを伴います。
たくさんのメリットがある分、注意しなければならないこともあるのでリスクを十分に理解した上で、適切な方法で利用するようにしましょう。
SNSの活用方法とは
SNSの活用方法は1つではなく、公式アカウントを作成し幅広く情報発信して施設の認知度の向上につなげたり、採用に特化したアカウントで採用関連の情報を発信したりと、さまざまな使い方があります。
認知度をあげるためのツールとして活用する
企業の公式アカウントを作って、企業の情報を発信し、認知度をあげることができます。
介護事業所の場合だと、施設のイベントや利用者やスタッフの様子などを発信することで、集客はもちろんスタッフの採用にも繋がる可能性があります。
採用関連の情報を発信するツールとして活用する
企業の公式アカウントとは別にアカウントを作成し、採用に特化した情報を発信することもおすすめです。
人手不足が深刻化している医療・介護業界では特におすすめのSNS活用法です。
このアカウントでは募集要項などの他に、スタッフのインタビューなど実際に働いている人の声を発信することで、採用に繋げることができるようになります。
おすすめのSNSを紹介
1.Facebook（フェイスブック）
2.Instagram（インスタグラム）
3.Twitter（ツイッター）
4.Youtube（ユーチューブ）
1.Facebook（フェイスブック）
Facebookは実名制、利用者は顔写真・年齢・職業などを登録しています。
そのため採用の際、求職者のプロフィールを把握した上でアプローチできるのがメリットです。
自社の広告を出す際にも年齢や地域、性別や学歴などを設定し、届けたい層に向けて情報を発信することができるので、特に採用に特化した情報発信をするのに適しています。
Instagram（インスタグラム）
Instagramは若年層に人気があり、他のSNSと比較して女性の利用者が多いのが特徴です。
写真や動画などで手軽に情報を発信することができるInstagramは、職場の雰囲気や職員の様子などを知ってもらうのに適しています。
また、テキストを2200文字まで入力できるため、写真や動画とともに文章でも魅力を伝えることができたり、ハッシュタグをつけてタグ検索にヒットしやすくしたりとさまざまな方法で情報発信できるのが魅力です。
Twitter（ツイッター）
Twitterは140文字以内と限られた文字数の中で、伝えたいことをシンプルに表現することができ、長文が苦手な方にもアプローチできるのが魅力です。
また、他のSNSと比べて拡散力が強く、他人のツイートをリツイートして情報を広めることができます。
「まずは企業のことを知ってもらいたい」そんな企業に適しています。
Youtube（ユーチューブ）
youtubeは登録すれば誰でも動画を配信・閲覧できるサービスです。
文章ではなく動画で情報を発信することができるので、スタッフのインタビューや経営者からのメッセージなどを伝えるのに適しています。
また、事前に収録した動画を配信するだけでなく、視聴者とリアルタイムで繋がれるライブ配信も可能です。
近年では若者の他にも、主婦や公式チャンネルを持っている企業も多くなってきています。
まとめ
SNSを活用する企業は年々増えてきています。SNSを活用することにより、企業の認知度をあげることができ、集客や採用に繋げることができます。
他事業者の例などを参考にしながら、自社のターゲットや目的に合わせた方法でSNSを活用していきましょう。